マイホームを検討し始めると、多くの方がまず「どのくらいの予算が必要なのか」で悩みます。世帯年収でどこまでローンを組めるのか、大手メーカーで建てられるのかなど、不安や疑問はさまざまです。この記事では、マイホームの予算を考える際の目安や相場、無理のない資金計画の考え方について分かりやすく解説します。
注文住宅の予算相場
マイホームの予算を考える際、多くの方が気になるのが「ほかの人はどのくらいの費用で家を建てているのか」という点です。友人には聞けても、同年代の知人や同僚がどの程度の予算で住宅を建てたのかはなかなか聞きづらいものです。そのため、客観的なデータを参考にすることが重要になります。住宅金融支援機構が公表している「フラット35利用者調査（2022年度）」によると、注文住宅の建築費の全国平均は約3,715万円、土地付き注文住宅の場合は約4,694万円となっています。
また、建売住宅は約3,719万円、マンションは約4,848万円が全国平均です。これらのデータには大手ハウスメーカーから中小工務店まで幅広い住宅購入者が含まれており、住宅会社や建築地域によって価格は大きく変わることが特徴です。特に土地付き住宅は、地域ごとの土地価格の違いによって総額が大きく変動します。そのため、予算を決める際には「どこにこだわるのか」を家族で話し合い、バランスの取れた計画を立てることが大切です。
頭金に関する考え方
マイホームの予算を考えるうえで重要なポイントの一つが「頭金」です。頭金とは、住宅ローンを利用せずに現金で支払う資金のことです。頭金を多く用意するほど住宅ローンの借入額を減らすことができ、月々の返済負担を軽くすることができます。。頭金ゼロでも注文住宅は購入可能
頭金がゼロでも、住宅を建てることは可能です。ただし、頭金が少ない場合にはいくつか注意点があります。まず、新築住宅の購入時には建築費とは別に諸経費が発生します。契約時の印紙代、住宅ローンの保証料や手数料、登記費用、火災保険料、土地購入時の仲介手数料などがあり、一般的には住宅価格の3〜6％程度が必要です。これらの費用は住宅ローンに組み込める金融機関と組み込めない金融機関があるため、場合によっては金利の高い別ローンを利用しなければならないケースもあります。
頭金が少ないとローンの審査が厳しくなることも
さらに、頭金が少ないと住宅ローンの審査が厳しくなる可能性もあります。金融機関は契約者の返済能力を重視するため、借入額が多いほど勤務先や年収、返済期間などを厳しくチェックされることがあります。また、頭金が少ないと借入額が増えるため、金利変動の影響を受けやすくなる点にも注意が必要です。特に変動金利の場合は半年ごとに金利が見直され、返済額も一定期間ごとに調整されるため、将来的な金利上昇によって月々の支払いが増える可能性があります。実際の試算でも、借入額が多いほど金利上昇による返済額の増加幅が大きくなることが示されています。
住宅ローンの借り入れ額の決め方
住宅ローンの借入額を決める際は「年収からどのくらい借りられるか」と「月々いくら返済できるか」という2つの視点から考えることが大切です。一般的に住宅ローンの借入可能額は年収の7〜8倍程度が目安とされており、例えば世帯年収が600万円の場合は約4,200万〜4,800万円ほどが借入額の目安になります。ただし、金融機関が貸してくれる金額と無理なく返済できる金額は必ずしも同じではないため、実際の返済計画を考えることが重要です。
現在支払っている家賃から逆算する
返済可能額を考える方法の一つとして、現在支払っている家賃から逆算する方法があります。例えば家賃が月8万円の場合は年間96万円、10万円の場合は年間120万円の支払いとなります。これを35年ローンで計算すると、8万円の場合は約3,360万円、10万円の場合は約4,200万円程度が目安です。さらにボーナス返済を年2回10万円ずつ行う場合は、合計で約700万円分を追加できるため、借入可能額の目安は約4,060万〜4,900万円ほどになります。返済比率（返済負担率）の考え方もポイント
また、無理のない返済額を判断する目安として「返済比率（返済負担率）」という考え方があります。これは世帯年収に対して住宅ローン返済額がどの程度の割合になるかを示すもので、一般的には年収の25％程度に抑えると安心とされやすいです。例えば世帯年収600万円の場合、年間の返済額は150万円程度が目安となり、月々の支払いは約12万5,000円程度になります。この金額には月々の返済だけでなく、ボーナス返済も含めて計算する必要があります。
